利益が出る人材派遣会社の仕組み作りのノウハウをサポート。人材派遣ビジネスのグローバル化・人材派遣ビジネスのシステム・ノウハウを提供 

▼派遣知識の取得  ▼派遣関連情報NEWSアップ ▼派遣システムご紹介 ▼派遣ノウハウ提供  ▼派遣関連リンク  
派遣社員のモラルアップ・事前教育
 
派遣先企業で働くスタッフが、法令を遵守せずに行動した場合、大きな問題になる可能があります。

(1) 民事、刑事で訴訟を起こされる可能性がある。
(2) 敗訴した場合、損害賠償、罰金、懲役刑になる可能性がある。
(3) 企業、団体、当事者だけでなく、身元保証人にまで被害が及ぶ可能性がある。
(4) マスコミ報道などで、社会的制裁を受ける可能性がある

 自社の社員をお客様に派遣、出向することが多くなってきています。自社内では特に問題にならないことでも、お客様のオフィスでは大きな問題に発展する場合があります。

新入社員だけでなく、中堅社員の不充分な部分の補強も、この教材で充分にサポートできます。

入社時はもちろん、毎年定期的に、マナー教育をしていきましょう。

派遣社員、新入社員全般、その他お客様のオフィスで働く社員。

お客様のオフィスで働く場合に、遵守しなければならない事柄を学ぶ。

24項目(72事例)を通して、遵守事項を説明。お客様からのペナルティに発展する可能性のある事例を中心に、DVD(VHSテープ)1本にまとめあげ、お客様の立場を理解した上で、自分がどのように働かなければならないのかを説明します。

Chapter1 マナー

「服装や髪の乱れ」、「私物の持込み」、「無許可で持込み」、「態度が悪い」、「勤務態度が悪い」、「整理整頓しない」、「飲食・喫煙」、「羽目を外す」

Chapter2 業務マナー

「メールマナー」、「業務スケジュール」、「ほう・れん・そう」、「業務命令」、「不用意な行動」、「私用で利用」、「消耗品等の浪費」、「届出を怠る」、「ネットワークの私的利用」

Chapter3 禁止事項

「書類・備品の処分」、「終業時間外の不正」、「乗り物による移動」、「男女関係」、「オフィス無断使用」・・・・・・・・

 


**サンプルムービーダウンロード**

prat1 お客様のオフィスで働く場合の遵守事項 マナー編
29,800円(税込み)

パッケージには下記のものが含まれます。
 
 ・DVD 又はVHSビデオ 1本(約37分)

  ・講師マニュアル、受講者テキスト、チェックシート、確認テスト、
   答案用紙&受講報告書、誓約書、ポケットチェック表 
                                      各1部

「受講者テキスト」1セットを1,000円で別途販売いたします。
「受講者テキスト」セットには、受講者テキスト、チェックシート、確認テスト、
答案用紙&受講報告書、誓約書、ポケットチェック表(各1部)を含みます。

 

商品紹介
PartT 説明
PartT サンプル ムービー
PartU 説明
PartU サンプル ムービー
購入ガイド
お支払い方法
商品のお届け
返品・交換
商品ご注文

コンプライアンス対策のご提案!

(1) 最低限の導入コスト
 弊社のビジュアル教材「PARTNER働くシリーズ」は、1パッケージ29,800円で購入でき、何度でも繰り返し使用できます。

(2) 最高の費用対効果
 例えば、外部のコンプライアンス対策セミナーに従業員100名を受講させた場合の費用と比較して、格段に低価格で実現できると同時に、単に受講するだけでなく、各種ツールを用いて教育効果をさらに高めることができます。

(3) 教育担当者の負担軽減(工数軽減)
 DVD(VHSビデオ)を使ったビジュアル教材ですので、DVD(VHSビデオ)を放映している時間は教育担当者はフリーになります。教育担当者の工数を最低限に抑え、負担を軽減すると同時に、その工数を他のコンプライアンス対策の作業に割り振ることも可能です。

(4) 教育範囲の拡大
  1パッケージ60以上のコンプライアンス事例が含まれています。その上、これまでの受講者のコメントから、「視聴した事例の3倍以上は頭の中をよぎる」との意見が多く、実際には180前後の事例を見せたのと同じ程度の効果が得られるはずです。

(5) 全従業員の現状把握
  教育の中で使用する各種ツールにより、全従業員の現状を把握することが可能になります。教育現場で得られる生データは、企業や団体のコンプライアンス対策の取り組みの中で大変重要な役割を果たします。

(6) 統計的分析手法の導入
  教材に含まれるツールと統計的分析ツールを用いて、会社や団体の全体の状況や、部署や分野ごとの状況を把握することが可能です。定量的に分析することにより、確実に弱点を把握し、対策を講じることが可能になります。

このように、単に教育を実施するだけではなく、各種ツールを利用した教育を通して、確実なコンプライアンス対策を実現します。さらに、組織を形成する個人にフォーカスを当ててマンツーマンでコンプライアンス強化を図ることができます。


ご注文はこちら